海事・交通・水産・気象図書出版の成山堂書店

なぜ、人間はエラーをおこすのか?タイタニック号の沈没はどんな教訓を残したのか?海難にあったとき、私たちはどのように対処すればよいのか?工学・社会科学的な視点を交えながら、海上安全の基礎知識をまとめた、船舶運航を学ぶ人のためのテキストブック。

【本書で取り扱っている内容】 船舶安全学と安全工学
　m-SHELモデル、スイスチーズモデル
　ヒューマンエラー
　信頼性工学
　インシデント調査

船舶火災
　燃焼の3要素
　消化器・固定消火装置
　火災探知装置

洋上生存・非常装置
　救命器具
　捜索パターン
　ウィリアムソン・ターン
　GMDSS

海難
　エクソン・バルディズ号原油流出事故
　タイタニック号の遭難
　海難データ分析
　海難審判制度

条約・国内法令
　SOLAS条約
　SAR条約
　バラスト水管理条約
　船員労働安全衛生規則

【まえがき】 今から，40年程前に，商船高専における，新教科「船舶安全学」の構想がなされている。そして，各校でこうした教科による授業や実習が行われるようになったが，ここで，航海学，舶用機関学，造船学，防災工学，人間工学等の各所に関連する「船舶安全学」の全範囲を網羅し，かつ学生の授業や自学自習に適したコンパクトな教科書が求められるようになってきた。こうした中，当時の富山商船高等専門学校の山崎祐介教授が中心となり，鳥羽，弓削，広島，大島の商船高専の教員に呼びかけ，船舶安全学研究会を設立し，「船舶安全学概論」の執筆を行い，この初版が平成10年5月に発行された。そして，平成20年6月には「船舶安全学概論（改訂増補版）」が発行されている。
本書は，この「船舶安全学概論」で定義されている船舶安全学の考え方，学ぶべきこと，展開方法等のポリシーを継続し，新改訂版の作成を行ったものである。そこで，初版本の執筆者で，既にご退官されている方のご後任には，各校の海上実務経験にたけた教員の方々への執筆をお願いさせて頂いた。そして，本書の取りまとめ役は，山崎祐介先生から，富山高等専門学校商船学科の千葉が引き継がせて頂いた。
本書の執筆者全員が，旧航海訓練所の遠洋航海を含めた乗船実習の経験者である。私は，帆船「日本丸」で，神戸～サンフランシスコ～ハワイ～東京という経路での遠洋航海を行っているが，この帆船実習による経験が，その後の人生において非常に大きな財産になっていることを感じている。例えば，私は学校卒業後に十数年の建築現場を中心とした陸上職であったが，安全学という観点から見ると，帆船実習での経験がさまざまな場面で生かされた事を実感している。「船舶安全学概論」で山崎祐介先生が書かれた「安全第一」に関する記述は，本書の１．１．２でも使わせて頂いた。私が，乗船実習の頃から建築現場勤務に至るまで，頻繁に口にしていた「安全第一」であるが，前版を読むことにより，この考え方には，人間工学や信頼性工学をベースとした理論体系があり，このための労働安全衛生関連の法整備がなされていることが理解できた。
また，私が商船学校の学生時代には，活発に海での活動を行っていたことから，学生の運用による小型舟艇の事故を何度か間近に見た経験があり，前版で詳しく知ったインシデントやヒヤリハットを多く経験している。ある事故に，自分が上級生として責任者的立場で深く関連し，その反省をきっかけとして，当時の大学の図書館で海難関連の書籍や報告書をかなり読んだ経験もある。その中に，ある学生が起こした事故についての，当時の捜索指揮担当教官の報告書があった。ここでは，事実の時系列的な記載，その時の気象海象や捜索方法に対する考察等が詳しく示されている。また，こうした事件が起こった時の，実習船や事務スタッフを含めた関係者の組織的な対応の有効性が示されている。この報告書より，事故が起こった場合にはいかに冷静かつ的確な，そして組織的な対処が重要であるか，またこの記録を残すことの重要性を痛感したものである。また，こうした書籍や報告書を読むと，非常時においては，当時者である海技者は，自分がもつ知識や技術をどう的確に活用していくことが重要であるかも感じた。「船舶安全学」は，もしもの時に，現場で迅速に活用できる知識を伝授することが大きな目的である。もちろん，本書の内容のすべてを記憶することは不可能であるが，その記述されている内容の概要をつかんでいてもらえれば，非常時に対応を検討する場合の端緒にはなると信じる。
そして，最も大事なのは，平素から事故が発生しないような，気配りや対処が行えるよう，本書で記載されている内容を良く理解して頂くことだと思う。
このため，本書は商船学校の学生の講義用に，船舶安全学に必要と思われる内容を，コンパクトにまとめたものである。各章の内容について，学生の卒業研究等で実際の事例やより詳細な理論体系を調べるのも非常に興味深い事であり，これは将来の職務においても役立つものになることは間違いないと思える。
最後に本書を作成するに当たり，富山商船高等専門学校名誉教授の山崎祐介先生からは多くの貴重なご意見を頂きました。そして，山崎祐介先生を中心に初版本のご作成を頂きました皆様に，ここに敬意と謝意を示させて頂きます。また，運輸安全委員会の業務については，同委員会委員の庄司邦昭先生より多くのご教授を頂きました。そして，株式会社成山堂書店の小川典子社長，編集グループの皆様には大変にお世話になりました。ここに厚く御礼申し上げます。

平成30年2月
富山高等専門学校教授千葉元

【2訂版発行にあたって】 改訂版を令和3年に発行してから，約3年がたとうとしています。この間にも，国内外で，多くの海難事故が発生しています。現在，山口県東部の周防大島で勤務していますが，ここではインターネット等により，特に瀬戸内海で発生している海難事故の速報を頻繁に得ることができます。そして，その後の事故の処理や原因分析状況についての記事も，できる限りは確認するようにしています。事故の数か月以降には，運輸安全委員会より事故調査報告書が出てきますので，ここで事故原因等の詳細な確認を行わせて頂いています。
ここで，ほとんどの事故において，多くは間接的要因ではありますが，何らかの現場や管理サイドでの，人間そのもの，または人間と機械の接点におけるヒューマンエラーがあったことが確認できます。こうした事故が起こるメカニズムを理解し，また事故が発生しても被害を最小限にするために，事故の実例からの学習に加えて，本書により，基礎的かつ最新的な理論や実務を学習して頂きたいと考え，2訂版を作成しました。この3年の間に著者の組織移動や新たな著者の加わり等があり，一部，執筆分担の変更を行っています。表紙の救命浮環の写真は，著者の一人から出ました「船の安全に関する知識のない低学年でも安全をイメージしやすいこと」，「落水者の人命救助では，まず始めに「救命浮環（なければ浮きそうなものをなんでもいいので）を落水者に投げる」というのが基本であるため」という意見から決めさせて頂きました。
最後に，本書は1998年9月の初版発行より多くの皆様からのご指導とご尽力を頂いてきました。また，2訂版発行にあたっても成山堂書店の編集グループにお世話になりました。皆様に厚くお礼申し上げます。

令和7年2月
大島商船高等専門学校教授千葉元

【目次】
第1章総論 1.1 安全とは
　1.1.1 安全の語源，安全の意味
　1.1.2 安全第一
　1.1.3 災害と事故
1.2 安全工学の概念
　1.2.1 安全工学の定義
　1.2.2 安全工学の対象
　1.2.3 船舶安全学と安全工学の関連
　1.2.4 ダメージ・コントロール（ダメコン）
1.3 運動形態の機械・人間系における安全
　1.3.1 形態
　1.3.2 運動形態の機械・人間系の災害ポテンシャル
1.4 災害防止の原則
1.5 災害生成の過程
1.6 災害の構造
1.7 事故原因究明・事故対策手法
　1.7.1 NTSB による調査
　1.7.2 m―SHEL モデル
　1.7.3 スイスチーズ・モデル
1.8 人間の特性によるヒューマンエラー
　1.8.1 ヒューマンエラーの起源
　1.8.2 ヒューマンエラーの分析と事故防止対策
1.9 安全と人間工学
　1.9.1 人間の外的情報伝達のしくみ
　1.9.2 人間の内的情報伝達のしくみ
　1.9.3 心身機能とヒューマンエラー
　1.9.4 人間工学的観点でのヒューマンエラーの防止
1.10 信頼性工学的アプローチ
　1.10.1 概説
　1.10.2 信頼性の定義と尺度
　1.10.3 信頼性設計方式
　1.10.4 信頼性工学的アプローチの実際と応用

第2章海難と海難審判及び原因究明の制度 2.1 環境保全の幕開けとなったエクソン・ヴァルディズ号原油流出事故
　2.1.1 事故当時の船橋当直の概況
　2.1.2 NTSB の報告書
2.2 海難のとらえ方
2.3 統計からみた海難の実態
　2.3.1 海難件数は横ばい状態，三大海難の変化
　2.3.2 船種と海難種類
　2.3.3 海難を起こした船種と総トン数
　2.3.4 プレジャーボートの海難推移
　2.3.5 死亡・行方不明者数の推移
　2.3.6 海難の主原因
　2.3.7 海難審判の裁決結果における海難要因の分析
2.4 海難審判及び原因究明調査の制度
　2.4.1 海難審判制度の歴史と変遷
　2.4.2 海難の調査と審判（海難審判所の業務）
　2.4.3 現行海難審判システムのあらまし
　2.4.4 海難の原因究明（運輸安全委員会の業務）
2.5 海難の統計データの分析について
2.6 海上安全に関わる主な国際条約
　2.6.1 海上における人命の安全のための国際条約
　2.6.2 船員の訓練及び資格証明並びに当直の基準に関する国際条約
　2.6.3 船舶による汚染の防止のための国際条約
2.7 インシデント
　2.7.1 インシデント調査の有用性
　2.7.2 インシデント調査票の方式
　2.7.3 日本の海運界で現実に行われているインシデント調査
　2.7.4 外国における船舶用インシデント調査
　2.7.5 インシデント調査で基本的に調べるべき事項
　2.7.6 今後のインシデント調査の将来
2.8 人的要因による海難実態
　2.8.1 「見張り不十分」による衝突海難とその間接原因
　2.8.2 居眠り海難の実態とその間接原因
　2.8.3 船員の疲労に関するガイドライン
2.9 新しい海難の原因究明と事故防止・安全管理
　2.9.1 NTSBのMの応用
　2.9.2 ヒューマンファクターに焦点をあてたm-SHEL モデルの応用
　2.9.3 海難とインシデント調査に対する国際海事機関（IMO）の動向

第3章非常・応急措置 3.1 海難全般に関する一般的注意
　3.1.1 法律上の処置
　3.1.2 遭難信号
3.2 衝突
　3.2.1 一般的処置
　3.2.2 衝突直後の操船処置
　3.2.3 衝突後確認すべき事項
3.3 浸水
　3.3.1 浸水の原因
　3.3.2 防水設備
　3.3.3 防水措置
3.4 乗り揚げ
　3.4.1 乗り揚げ時の処置
　3.4.2 任意乗り揚げ
　3.4.3 引きおろし
3.5 舵故障
　3.5.1 舵故障時の応急処置
　3.5.2 仮舵（応急舵）による航走
3.6 バラスト水と油汚染
　3.6.1 油汚染
　3.6.2 排出基準
　3.6.3 通報
　3.6.4 防除措置
　3.6.5 バラスト水

第4章火災と消火 4.1 燃焼の理論
　4.1.1 燃焼の定義
　4.1.2 燃焼の3要素
　4.1.3 燃焼（爆発）範囲と引火点
　4.1.4 爆発
　4.1.5 発火点と自然発火
　4.1.6 燃焼の難易
　4.1.7 燃焼の形式
　4.1.8 燃焼生成物
4.2 消火の理論
　4.2.1 消火の原理
　4.2.2 消火の方法
4.3 消火剤と消火器
　4.3.1 消火剤と消火器
　4.3.2 液体消火器
　4.3.3 泡消火器
　4.3.4 炭酸ガス消火器
　4.3.5 粉末消火器（ドライケミカル）
　4.3.6 持ち運び式泡放射器
　4.3.7 予備の消火剤
4.4 固定消火装置
　4.4.1 水消火装置
　4.4.2 固定式炭酸ガス消火装置
　4.4.3 スプリンクラー消火装置
　4.4.4 固定式泡消火装置
4.5 火災探知装置
4.6 消防員装具
　4.6.1 呼吸用保護具（マスク）
　4.6.2 その他の消防員装具
4.7 検知器具
　4.7.1 検知器具の必要性
　4.7.2 可燃性ガスの測定
　4.7.3 酸素濃度の測定
　4.7.4 ガス測定上の注意事項
4.8 消火作業
　4.8.1 消火体制
　4.8.2 非常配置計画
　4.8.3 訓練と操練
　4.8.4 消火作業の原則
　4.8.5 火災の種類と消火方法
4.9 応急手当
　4.9.1 救助作業
　4.9.2 救命・救急処置

第5章洋上生存 5.1 タイタニック号の遭難とSOLAS 条約
　5.1.1 海上における船舶遭難時の人命の安全に関する歴史の概要
　5.1.2 タイタニック号の遭難とその教訓
　5.1.3 SOLAS 条約
5.2 海難における人命喪失傾向
　5.2.1 要救助海難船舶と死亡・行方不明者の推移
　5.2.2 人命に関わる海難の概要
　5.2.3 種類別死亡・行方不明者の傾向
5.3 生存維持作業の流れ
　5.3.1 生存維持作業
　5.3.2 海難の種類と救出の関係
　5.3.3 生存維持作業における救命器具の使用効果
　5.3.4 操練の重要性
5.4 生存技術の原則
　5.4.1 生き抜くための生存技術
　5.4.2 指揮者の選出とその職務
　5.4.3 漂流中の生存維持作業
5.5 生存維持作業における救命器具・救命設備規定の概要
　5.5.1 救命作業からみた救命施設，設備の機能
　5.5.2 救命器具と進水装置
　5.5.3 信号および通信装置
5.6 効果的な船舶放棄作業
　5.6.1 退船時機の決定
　5.6.2 総員退船部署発令から本船放棄までの間になすべきこと
5.7 捜索および救出作業
　5.7.1 捜索の実施基準
　5.7.2 捜索救難活動
　5.7.3 救出活動
5.8 SAR条約・船位通報制度
　5.8.1 SAR条約
　5.8.2 船位通報制度
5.9 GMDSS
　5.9.1 GMDSSの概要
　5.9.2 GMDSSの構成
　5.9.3 遭難した場合のGMDSSの運用

第6章船内労働災害 6.1 船員労働安全衛生規則
　6.1.1 概説
　6.1.2 船内の安全・衛生管理
　6.1.3 安全基準
　6.1.4 衛生基準
　6.1.5 検知器具および保護具
6.2 船員災害
　6.2.1 船員災害の定義等
　6.2.2 船員災害の特徴
　6.2.3 船員災害の原因
　6.2.4 船舶医療制度
　6.2.5 船員の災害補償制度

【著者略歴】 千葉元（ちばはじめ）第１章１．１～１．２ 第２章２．６ １９６４年生まれ１９８７年３月東京商船大学商船学部航海学科卒業同年９月同大乗船実習科航海課程修
了１９９０年３月同大商船学研究科航海学専攻修士課程修了同年４月清水建設株式会社入社，情報通
信・映像メディア施設，海洋テーマパーク等の実施設計・建築施工管理業務に従事１９９９年３月豊橋
技術科学大学工学研究科電子・情報工学専攻博士課程修了，博士（工学） ２００３年４月富山商船高等
専門学校商船学科助教授２００９年４月富山高等専門学校商船学科准教授２０１０年１０月同教授２０１３年
８月～２０１４年３月東京大学大気海洋研究所にて国立高専機構内地研究員２０１８年４月大島商船高等専
門学校商船学科教授

谷水聖奈（たにみずせいな）第１章１．３～１．８， 第２章２．７～２．９ １９９５年生まれ２０１５年９月鳥羽商船高等専門学校商船学科航海コース卒業２０１７年９月鳥羽商船高等
専門学校専攻科海事システム学専攻修了２０１７年１０月独立行政法人海技教育機構入所助教２０２３年４
月鳥羽商船高等専門学校商船学科助教
村田光明（むらたひろあき）第２章２．１～２．５
１９８５年生まれ２００５年９月富山商船高等専門学校商船学科航海コース卒業２０１０年豊橋技術科学大学
エコロジー工学専攻修了２０１４年大島商船高等専門学校助教２０２１年豊橋技術科学大学電子・情報工
学専攻博士課程修了，博士（工学） 大島商船高等専門学校講師２０２４年富山高等専門学校商船学科講師

齊心俊憲（さいしんとしかず）第３章３．１～３．５ １９６８年生まれ１９８９年９月鳥羽商船高等専門学校航海学科卒業１９９０年関西汽船株式会社入社２０１４
年鳥羽商船高等専門学校練習船鳥羽丸一等航海士，助教２０１６年鳥羽商船高等専門学校練習船鳥羽丸
船長，准教授

山野武彦（やまのたけひこ）第３章３．６ １９７７年生まれ１９９８年９月鳥羽商船高等専門学校商船学科機関コース卒業１９９８年田淵海運株式会社
入社２００４年関西汽船株式会社入社２０１５年鳥羽商船高等専門学校練習船鳥羽丸一等機関士，助教
２０２４年４月鳥羽商船高等専門学校練習船鳥羽丸機関長，准教授

清田耕司（せいだこうじ）第４章 １９６４年生まれ１９８５年９月広島商船高等専門学校航海学科卒業１９８６年１月～１９８９年３月運輸省近畿
運輸局勤務１９８９年４月文部省出向広島商船高等専門学校航海学科助手１９９０年４月練習船広島丸
二等航海士，商船学科助手１９９４年４月練習船広島丸一等航海士２０１０年３月近畿大学法学部法律学
科卒業２０１１年４月広島商船高等専門学校練習船広島丸船長，准教授２０２４年４月広島商船高等専門
学校商船学科教授（練習船広島丸船長兼任）

大内一弘（おおうちかずひろ）第４章 １９７４年生まれ１９９４年９月広島商船高等専門学校機関学科卒業１９９４年１０月～２０１１年３月関西汽船株
式会社２０１１年４月広島商船高等専門学校練習船広島丸一等機関士，助教２０１９年４月広島商船高等
専門学校練習船広島丸機関長，准教授

本木久也（もとぎひさや）第５章 １９８２年生まれ２００３年９月大島商船高等専門学校商船学科航海コース卒業２００３年～２００６年九州郵船
株式会社２００７年～２０１８年大島商船高等専門学校練習船大島丸一等航海士，助教２０１８年～株式会社
エムティシーズ航海士，船長，海務監督一級海技士（航海）

多田光男（ただみつお）第１章１．１０，第６章 １９５７年生まれ１９７８年９月弓削商船高等専門学校航海学科卒業同年１２月同助手（練習船「弓削丸」
航海士兼務） １９８４年３月中央大学法学部卒業１９８８年４月弓削商船高等専門学校講師１９９３年４月
同助教授２００２年３月博士（情報工学） ２００３年４月航海訓練所助教授（練習船航海士） ２００４年４月
弓削商船高等専門学校教授２０２１年３月弓削商船高等専門学校定年退職２０２１年４月如月汽船株式会
社入社自社保有の外航船舶の管理業務を担当一級海技士（航海）

坂本眞人（さかもとまこと）第１章１．９ １９８４年３月東京商船大学卒業１９８７年３月同大学院修了，同年４月大島商船高等専門学校航海学科助
手１９９６年４月同商船学科講師１９９９年３月工学博士，同年４月同助教授２００１年４月宮崎大学工学
部情報システム工学科助教授２００７年４月宮崎大学工学部情報システム工学科准教授２０１３年４月宮
崎大学工学教育研究部（情報システム工学科担当）准教授２０１６年４月宮崎大学農学工学総合研究科
博士課程数理情報研究ユニットリーダー２０１７年４月放送大学客員教授２０２１年４月宮崎大学工学部
工学基礎教育センター（数理データサイエンス・AI 担当）教授２０２３年４月宮崎大学工学部工学基
礎教育センター長２０２４年４月宮崎大学学び・学生支援機構数理データサイエンス部門副部門長