著者名: | 吉識恒夫 著 |
ISBN: | 978-4-425-30321-2 |
発行年月日: | 2007/10/8 |
サイズ/頁数: | B5判 326頁 |
在庫状況: | 品切れ |
価格 | ¥10,340円(税込) |
わが国造船業は、1956年に建造量世界一を達成して以来、約半世紀にわたって世界をリードし、現在もトップグループを維持し続けています。このように日本が長期間にわたり世界を牽引する立場にある大規模産業は非常に稀です。景気変動・新興国の台頭などを経て未曾有の船舶建造ラッシュに沸く昨今、日本における海事産業の重要性が再認識されつつあります。そのような折、わが国造船技術の発展過程を豊富な事例で解説した書籍を発行しました。
本書は,幕末維新期から現在まで、わが国が造船大国として成長・成熟していく過程を時系列であらわす一方、ポイントとなる新技術の開発や主な専用船の発展経緯などを当時の経済情勢とリンクさせながらわかりやすく解説しています。また、タンカー・コンテナ船・バルクキャリア・LNG船・自動車運搬船など代表的な船を中心に約400点の写真が掲載されているのも本書の大きな特長のひとつであり、特に戦後から現在に至る船の写真が充実しています。
海事産業の動向把握と将来展望に役立つのはもちろん、難解な専門用語があまり用いられていないので、若手からベテランまでそれぞれのレベルに応じて幅広く活用することができる一冊です。海事関係者はぜひ手元に備えておきたいところです。
【はじめに】より
経済活動による貿易上の海外との物資の移動は、海上・航空輸送によらねばならない。資源に乏しい我が国は、多くの原材料などの資源を大量に輸入し、それらの資源により製品などを生産し、輸出により国力の向上と経済発展の原資を生み出さねばならない。島国である我が国の経済活動による海外との物資の交流は、ほとんどが海上輸送により、航空機による輸送量は重量ベースで1%にも満たないのが現状である。海上を移動する物資の輸送を支えるのが船舶で、海外との輸送を担うのが外航航路に就航する外航商船である。船は、一度に大量の物資を運搬できる利点により水のある所の物資輸送に古代から活用されてきた。海外との交易を担う船は、古代紀元前より利用されローマ時代にはかなりの大きさの船が利用されていたようである。我が国でも飛鳥・奈良時代の遣隋使・遣唐使の派遣には相当な大きさの船が建造され、渡航に利用されていた。18世紀に入り産業革命が起こり、あらゆる産業活動に大きな変化が起こった。船の推進方法はそれまでの帆船方式から、蒸気動力を用いたスクリュープロペラによる推進へと変化していった。西欧では産業革命により科学技術が急展開を始めたが、当時我が国では鎖国時代で海上を航行する船舶の建造・操船技術について大きく遅れをとっていた。しかし、幕末黒船の到来により開国への運びとなり、幕末の幕府並びに明治維新後の政府は、国力増進を目指し軍事力・海運の増進に対し諸施策を講じた。それまでの木船に代わり、西欧型大型鉄・鋼船を早急に充実させるべく、造船建造施設の新設・技術技能の修得を行う伝習所の開設など様々実施した。このような諸施策の実施により海運・造船の興隆機運が高まり、海外より技術を短期間に習得し技術力を付け発展を遂げたのが、戦後の造船大国へと結びついた起源である。これらの諸施策が実施される中、民間でも海上輸送を事業とする海運会社が設立されていき、初期には国の施設であった造船所も民間会社に払下げられ、海運会社にて運航される船舶の建造・修理を行う造船所が設立され海運・造船業は発展してきた。本書では、明治時代から築き上げられた造船技術により、戦艦「大和・武蔵」などの巨艦を建造した技術を活用し、第2次大戦による壊滅的な打撃を受けた海運業界の建て直しに必要な商船の建造、大量の輸出船を受注建造することにより、世界の造船大国となった技術の発展状況と、大量に建造された専用船の実績を振り返る。戦後の造船業の大きな発展に至る状況を記すに当たり、幕末から明治時代の西欧技術の導入後の生い立ちの概要も簡単に触れる。
幕末・明治政府の諸施策の実施とともに、民間企業創設者・経営者などの多大な努力により、我が国海運・造船業は着々と力をつけ、日露戦争終結後の時点ではほぼ西欧のレベルに到達する状況にあった。その後も順調に船腹量の増大、造船技術の向上が進み第1次世界大戦の時点では完全に欧米に並ぶ状況となった。第1次世界大戦後の世界的な不況により海運・造船とも多大な打撃を受け建造量の減少となったが、新たな転機を求めディーゼル機関を採用し燃費向上を図る新造商船、あるいは軍縮の中の優秀海軍艦船建造に、造船技術の向上を求めた。以降満州事変の勃発に始まり、我が国の政情は不安定状態になり国際連盟の脱退などにより、国の政策として海運・軍事力の強化が進められ、民間船舶の性能改善策、大型戦艦の建造開始などがあり、造船業界は活況を呈する状況となっていった。大型艦船の建造は、当時の一大プロジェクトで現在でも多くの関心を集める戦艦「大和・武蔵」の建造である。民間商船では、船舶性能改善助成策の実施などにより、欧州航路などへ投入の高速大型客船の建造が開始されたが、第2次世界大戦後が始まり多くの優秀船は、海軍に買上げられ航空母艦などへと改装された。戦況の進展とともに、大量の物資輸送船が必要となり戦時標準船の短期・多量建造要求が高まった。この戦標船建造に当たり、短期間建造を目指すには溶接構造を多用し、ブロック建造方式などを採用した新規の造船所を設置、年間100隻以上を建造した。この建造要領が、戦後の世界の造船大国を築いた、溶接ブロック建造法へと引継がれていくのである。
第2次大戦後の世界経済は順調に回復するとともに、大きな発展を遂げ海上荷動き量は大きく伸び、輸送貨物の内容も変化・多様化した。海上荷動き貨物の増加の中で、エネルギー資源の石油への転換によるタンカー船腹の需要が大きく伸び、新造船需要が増加すると同時に建造船型の大型化が急速に進んだ。終戦直後このような大きな経済成長を予測できたかわからないが、敗戦の悲惨な状況から一刻も早い造船業界の立ち直りを望み、産官学が協力して溶接を全面的に採用した革新的建造技術の確立に乗り出した。熱心な研究活動により10年後には、ほぼ溶接を全面的に採用した建造方式を造船各社とも採用し、1965(昭和31)年、年間進水量世界一を達成した。その後も溶接技術の改良はじめ、広く造船技術の開発を進め、1960(昭和35)年頃には完全に欧米のレベルに並んだ。世界経済の発展も進み海外船社の発注が多くなり、輸出船の受注が急速に増加に転じる状況になった。また、原油荷動き量の増加とともに、中東原油の欧米への輸送はたびたび起こるスエズ運河の封鎖により、輸送距離の増大を余儀なくされ、船型の大型化による運航効率が求められた。タンカー船型の大型化が急激に進み、既存造船所設備での対応が難しくなり、国内造船各社は新規大型船建造造船所の建設に乗り出した。新しく開発した溶接ブロック建造設備を完備した新大型造船所は、1965(昭和40)〜1970(昭和45)年頃までにほぼ整い、超大型タンカーの建造需要にタイミングよく対応でき、世界の造船大国に発展していった状況を記す。
石油関連の荷動き量増加とともに、経済成長の一端を担う鉄鋼製品の原料となる鉄鉱石・石炭の輸送も増大し、鉱石専用船・ばら積み貨物船が急増し、タンカーと同様大型化も進んだ。その結果、鉱石専用船を含むばら積み貨物船とタンカーの合計船腹量は、全船腹量のほぼ60%を占め商船の大半を構成している。戦前の船種は客船・貨客船・貨物船が中心であったが、戦後の商船はタンカー・バルクキャリアの船腹量が急増している。さらに経済成長に伴い貨物の多様化により、液化ガス運搬船(LPG/LNG船)、完成車輸送の自動車運搬船(Pure Car Carrier)など輸送貨物に適する専用船が生まれ、これら専用船の建造・船腹量が次第に増加していった。
戦後の海上輸送で大きく変革したのが、コンテナ船による雑貨類の輸送方法であろう。本格的にコンテナ船による輸送が開始されたのは、1966(昭和41)年米国シーランド社による北米〜ヨーロッパ間への定期航路開設に始まる。2年後我が国船社も北米西岸への太平洋定期航路へのコンテナ船投入により、海運業界のコンテナ船輸送が始まった。コンテナ船による輸送が始まるまでは、定期航路を運航する貨物船によったが、港湾における荷役時間を要しその改善が求められていた。コンテナ容器に積み込まれた貨物の港湾荷役は、一気に時間短縮できると同時に、ドア・ツー・ドアの一貫輸送システムによる利便性効果もあり、貨物船輸送はコンテナ船輸送へと旧転換していった。近年の中国をはじめとする東アジア地域の経済発展により、この地域から欧米への荷動きが増大し、コンテナ船の船舶需要が拡大し、船型の大型化現象が顕著になりつつある。
明治初期に海外の技術を学び、技術の導入などにより造船技術を構築し、現代の世界最先端をいく技術力が造り上げられた事実は、関連学会編纂技術史・造船海運企業の社史・関連業界団体年史などに記述されている。しかし、本書をまとめる動機は、国立科学博物館にて、我が国の産業技術の発展を示す貴重な事物の調査が、1997(平成9)年から5年間に亘り実施されたことに関連する。造船に関する事物調査は、1999(平成11)年に社団法人日本造船工業会を通じ造船企業各社へ依頼、302点の資料が集められた。国立科学博物館では、収集した資料の保存・所在の明確化を行うべく、技術発展の流れと収集事物の関連などをその業界の技術専門家が行うこととなった。造船技術分野について著者がその任に当たることとなり、2003(平成15)年、2004(平成16)年の2年間発展技術との関連調査を実施し、結果を独立行政法人国立科学博物館発行の「技術の系統化調査報告No.4,5」に報告した。この調査報告書は年度ごとの調査報告書の関係上、造船技術の進展状況と建造された船舶の関係を船種ごとに分けているので、両報告書を合体し全体の進展状況を一元的に記述し、造船技術と建造船の関連を判りやすくした。同時に、経済成長・海上荷動きと技術発展との関係、建造船代表例などを加筆した。なお、特徴ある技術項目、建造時点で代表される船舶の多くの例は、国立科学博物館産業技術史資料情報センターの資料データベースに保管されているデータを利用させてもらった(本資料内容は同センターのホームページにて参照できる)。
石油危機発生時点まで順調に発展してきた造船業界は、石油危機の発生により一転船腹需要の減少に伴い苦難の道を歩む状況に転じた。適油価格の高騰による省エネ対策を講じた船舶の建造要求が高まり、対応する技術開発に邁進し海運業界の要望に応えているが、韓国の造船業への進出が急速に進み、現時点では年間の建造量が追い越される状況となった。さらに中国が自国海運の増強を目指し、造船建造能力の拡大を図り多数の大型造船所を建設中の状況にある。今後我が国の造船業界は、大変な競争に巻き込まれることは必至であろう。そのような状況の中での企業経営は容易ならぬことは明らかであるが、製造業である限り技術の向上なくしては発展の道が開けないのは当然である。現在まで世界の造船大国を維持してきたその技術進展の道筋を知ることが、今後の急速な社会変革の対応への一部になればと願っている。
平成19年9月
吉識恒夫
【目次】
第1部 造船と海運業
1.造船・海運の生い立ち
1.1 開国から第1次世界大戦
開国前の海上交通
近代造船技術の始まり
明治維新直後の海運強化策
大型鋼船の建造開始
技術向上による艦船・大型客船の建造
船舶拡充と造船設備の増強
1.2 第1次世界大戦から昭和初期の大不況
第1次世界大戦時の海運・造船
不況に対応する燃費に優れるディーゼル船
1.3 満州事変勃発以降
政情不安下の海運・軍事力の強化
第2次大戦時の海運・造船
戦後の復興への取組み
海運・造船の大きな進展
2.主な貨物船の種類
2.1 コンテナ船
コンテナ船とは
コンテナ船の大きさと大型化
2.2 鉱石専用船・ばら積み貨物船(バルクキャリア)
ばら積み貨物船(バルクキャリア)
鉱石専用船の出現
2.3 タンカー
タンカーとは
タンカー船型の大型化
2.4 LPG・LNG船
2.4.1 LPG船
LPG船とは
冷却型LPG船のタンク形式
2.4.2 LNG船
LNG船とは
LNG船開発の歴史
建造実績の多い独立タンク形式LNG船
建造実績の多いメンブレン型LNG船
2.5 自動車運搬船
自動車運搬船とは
3.専用船の運航と性能
3.1 定期航路用船
3.2 不定期航路船
3.2.1 長期積荷保証貨物運搬船
3.2.2 長期積荷保証貨物のない専用船
4.新造船の発注・建造
4.1 船の性能と品質
4.1.1 コンテナ船の性能
高速・耐航性に優れる船型の開発と船型設計
コンテナ船用大出力機関
上甲板の大開口と船体構造
コンテナの積み付けと荷役
4.1.2 鉱石専用船・ばら積み貨物船の性能
ばら積み貨物船に求められる技術
バルクキャリアの沈没事故
鉱石専用船の沈没事故
4.1.3 タンカーの性能
大型化への「ずんぐり船型」
油流出事故への対応
4.1.4 LPG・LNG船の性能
ガスの液化と海上輸送技術
LPG船の低温対応タンク
冷却型LPGタンク材料と溶接性
防熱方式と運航
極低温LNG格納独立型タンク形式
モス球形独立型LNG船
SPB方形独立型LNG船
テクニガス/ガストランスポートメンブレンLNG船
4.1.5 自動車運搬船の運航効率
兼用型(バルクキャリア型)・専用型(PCC/PCTC)の選択
4.2 建造技術と引渡納期
建造技術技術革新と工程管理
5.世界の海上輸送量と船腹量
5.1 世界の海上荷動き量
海上荷動き量の変遷
原油・石油製品の荷動き変化
石油以外の鉱石・石炭・コンテナ貨物などの変遷
5.2 全世界船腹量の変遷
第2次大戦前の世界船腹量
タンカー・バルクキャリアの船腹量
コンテナ他専用船の増大
6.日本の造船技術の進展
6.1 基盤技術の構築
西欧造船技術の習得
高速優秀船などの建造による技術力向上
戦艦「大和」・「武蔵」など艦船建造技術
世界を制した造船技術
6.2 溶接技術と鋼材
低温時溶接割れの追求
溶接性に優れる鋼材の開発
サブマージアーク溶接法の開発
エレクトロスラグ・エレクトロスガス溶接法の開発
グラビティ溶接法の開発
炭酸ガス溶接法の開発
6.3 ブロック建造法−合理化と設備増強
溶接ブロック建造法
ブロック建造と設備の拡充
船型大型化への設備拡張
6.4 船型設計技術の構築
船型設計基本要素
推進抵抗と水槽試験の関連
船体抵抗理論の究明と設計への適用
船体運動理論の究明と設計の適用
6.5 推進機関の進展
推進機関の変遷
導入当初のディーゼル機関
高出力・低燃費ディーゼル機関の開発
6.6 船体構造設計技術の高度化
船体構造設計要素
船体構造が受ける波浪荷重など
コンピュータを利用した構造強度解析
複雑な船体構造強度解析
6.7 コンピュータ利用による効率化
コンピュータの開発と積極活用
造船総合情報システム(CIMS)開発への取組み
第2部 造船技術の革新と建造船舶
7.戦後復興期(1945〜1956)−荒廃からの脱却と躍進−
7.1 海運・造船の復興へ向けた施策
計画造船の始まり
海外船主向け輸出船受注への努力
新造船受注拡大への技術開発体制
7.2 鋼船建造法の大改革
鋲接から溶接建造法への転換
ブロック建造法の特徴
溶接ブロック建造法による生産効率の向上
7.3 計画造船と輸出船−建造量世界一を達成−
初期の計画造船による建造船
第5次計画造船(1949年)以降の建造船
戦後初の海外船主向け輸出船
朝鮮動乱後の輸出船受注・建造
8.整備・拡大期(1957〜1966)−経済性に優れた船舶の建造−
8.1 石油輸送とスエズ危機
石油輸送増によるタンカー需要増大
石油長距離輸送によるタンカーの大型化
8.2 経済船型の開発
合理化船型の開発(ずんぐり船型)
船型大型化への船体構造の合理化
船舶運航操船の合理化
8.3 建造効率化技術
片面サブマージアーク溶接の実用化
グラビティ溶接の多用
船型大型化への建造設備拡充
8.4 大型船・専用船の幕開け
大型鉱石専用船・LPG船・自動車運搬船の建造
専用船化が始まる中の定期航路貨物船
10万トン超の大型タンカーの建造開始
乗組員減少を目指す自動化タンカー
鉱石専用船・ばら積み貨物船(バルクキャリア)の急増
LPG船の建造開始
自動車兼ばら積み貨物船の建造開始
9.拡大・繁栄期(1967〜1977)−高度経済成長と超大型船−
9.1 建造技術の向上策と大型建造ドックの完成
我が国の超大型船建造造船所
超大型船建造造船所が導入した新技術
NC切断装置の導入
ブロック組立の機械化
建造量増大への建造ドックの活用(セミ・タンデム建造)
建造ドック内大型ブロック搭載装置
高張力鋼・低温鋼の片面サブマージアーク溶接
艤装工事の合理化
9.2 超大型船・専用船設計技術
超大型船・専用船の船型設計
超大型船・専用船の構造設計
9.3 海上輸送効率の高い船舶の建造
造船業界絶頂期の建造船
50万トンタンカーの出現
超大型タンカー出現の背景
超大型化と運航効率の向上
原油輸送を兼ねる鉱石専用船・ばら積み貨物船
建造が始まったコンテナ船
第2世代超高速コンテナ船
タイプの異なるLPG船の建造
完成輸出車輸送専用船の建造
10.縮小・調整期(1978〜1987)−石油危機と省エネ船
10.1 石油危機による変化
世界経済の成長低下と石油危機の発生
新造船需要低減への対応
10.2 省エネ技術の徹底追求
省エネ船設計技術の開発
低燃費型ディーゼル機関の開発
10.3 省エネ船の建造
燃料消費50%削減省エネ船
省エネ徹底追求した鉱石専用船・ばら積み貨物船
タンカー船型の省エネ追求
コンテナ輸送増加に対応するコンテナ船
初代船型の運航効率改善を目指すコンテナ船
IMO国際規格適用安全性に優れるLPG船
LNG船の建造開始
西豪州LNG輸入プロジェクト
省エネ自動車運搬船
11.構造改革期(1988〜現在)−造船戦国時代の到来
11.1 円高と韓国・中国の台頭
船舶量過剰・急激な円高の中の受注
韓国造船業の急成長
中国造船業の現状と今後の見通し
最近の我が国建造船の船種別比率
11.2 高性能・高品質への技術対応
ダブルハルタンカーの構造配置
大気汚染対策
更なる省エネ対策技術
コンテナ船大型化対応技術
11.3 ニーズに呼応した船舶の建造
輸送貨物に適し高品質な船舶の建造
大型鉱石専用船・ケープサイズばら積み貨物船
大型石炭専用船
パナマックス・ハンディーバルクキャリア
オープンタイプバルクキャリア他
ダブルハル規則適用前後のタンカー
オーバーパナマックスコンテナ船
アンモニアなどを積載する多目的LPG船
モス球形タイプ以外のLNG船
運航効率に優れる自動車運搬船
大型クルーズ客船の建造
(海事図書)
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