海上衝突予防法・海上交通安全法・港則法を逐条的に解説。重要条文の記憶法、理解と確認のための練習問題を収録し、海技国家試験（1〜3級航海）受験者、船長・航海士が海上交通法規を正しくマスター出来るテキスト。 【はしがき】より 　この度、海上衝突予防法、海上交通安全法及び港則法の解説書である「明解　航海法規」の新訂版ともいえる「海上交通三法の解説」を執筆いたしました。 　本書は、巻幡竹夫先生の労作「明解　航海法規」の明解な解説を基盤とし、その後約10年間の関係法令の改正及び国家試験の傾向の変化に対応するとともに、重要条文、……

船舶検査制度の基になる船舶安全法について逐条解説。関連各種制度の詳細、検査業務の実際、申請手続等も実務に則して詳説。平成26年9月現在。 【はしがき】より 　本書の原本である「船舶安全法と船舶検査の制度」が著されてから32年、途中『船舶安全法の解説 -法と船舶検査の制度-』と書名を変えて今回が5度目の改訂版となる。船舶安全法は、わが国における船舶及び人名の安全を確保するための取締法規の一つで、SOLAS条約を国内法化するための根幹をなす法律である。昭和8年の法律制定以来世の中の変遷と共に幾多の改正を行いながら今日に至ってい……

「船舶検査の方法」に準拠して受検の方法を詳細に解説した、船主・造船所・メーカー等関係者必携の実務書です。また、整備記録・成績表など各種様式を豊富に掲載しており、すぐに役立つ内容。 【主な改訂のポイント】 ・海水バラストタンク及びバルクキャリヤの二重船側部の防食塗装に関する検査の方法を追加。 ・確率論による損傷時の復原性の検査の方法を追加。 ・救命整備、圧力試験、電気艤装、BNWAS（航海当直警報装置）、VDR(航海情報記録装置)等の検査に関する 　記述を追加、改正。 【はしがき】より 本書は、船舶安全法に基づく船……

カラー図解で一目瞭然。航海の常識を完全理解！海には船舶の衝突を防ぐため「海上衝突予防法」「海上交通安全法」「港則法」（海上交通三法）が定められています。「海上交通安全法」は、船舶交通がとくに輻輳する東京湾、伊勢湾、瀬戸内海において、特別な交通方法を定めた法律です。 本書の特徴 ■海上交通安全法を分かりやすい 　カラー図解で条文ごとに解説 ■航路や航法など必要な情報を図示 　初学者の方はもちろん、改めて学習し直したい方にもおすすめです。 【まえがき】 船舶交通のふくそうする東京湾，伊勢湾及び瀬戸内海における船舶交通……

海上衝突予防法の基本的事頂を問答形式によりわかりやすくまとめたもの。立法主旨を含めて行き届いた逐条解説。法律、省令条文も収録。 【監修の辞】より 　本法は、1972年の国際海上衝突予防規則を国内法化したものであって、内容的にも、船舶運用の原則、慣習等のうちから普遍的に適用されるものをとりあげて明文化するとともに概括的、抽象的な補完規定を置くという特異な立法の形式をとっており、船舶の運用指針ともいうべき性格を有している。 　このため、本法の解釈・運用に当たっては、一般の国内法と異なり、その制定の経緯、外国の判例等に十分配慮する……

港則法の基本的事項を問答形式によりわかりやすくまとめた。立法主旨も含めて逐条的に解説。法律、政省令条文も収録。平成20年1月現在。 【慣習の辞】より 　港則法は、昭和23年に施行されたが、それ以来約40年の長きにわたって、港内における船舶交通の安全及び構内の整とんの確保に貢献してきている。 　しかしながら、我が国の経済発展に伴い、掘り込み式港湾や大規模な埋立てを始め港の施設整備の進捗は著しく、これらにより船舶が大型化するとともに、港内の船舶交通のふくそうは一段と激しいものとなり、また、原油、LPG・LNG等の危険物を満載した……

本書は、著者が甲南大学や神戸商船大学などで、長年続けてきた海商法の講義の内容を体系的にまとめたものです。海商法は広範囲の法令に及ぶため、その解説書は理解困難な学説・判例や、法理論を収めた書物が多く、もっとわかりやすい解説書はないか、という声をよく聞きます。 本書はもっぱら、内容理解の容易化に努め、船舶、船長の職務権限、船主等の法的地位、海上物品運送、海難処理などについて、通説・判例や基本事項を一通り概説しています。また、船舶の停泊、船積・陸揚に関する諸問題についても配慮しています。 主な特長としては、海商法の体系に関する著者なりの……

海事三法に関する132件の裁決例を体系的に収録。船員の常務に重点を置き、海難審判における法律の解釈・法的安定性を明示した解説書。 【はしがき】より 　本書は、いわゆる海上交通三法（海上衝突予防法、海上交通安全法、港則法）に関する海難審判の指導的裁決例を簡潔にまとめ、船舶の運航に携わる実務者（船長、航海士）だけでなく、裁決の結果に重大な関心を持つ船舶所有者、傭船者、保険会社等が、これから指導的裁決例を簡便に参照する一助となることを主たる目的としている。そして副次的に、裁決の法的安定性の確保に寄与することも目的としている。当然のこ……